リモート・オンラインの浸透がもたらす出社不要の副業人材の魅力

近年、リモート・オンラインでの働き方が急速に広まり、出社不要の副業人材がますます注目を浴びています。働き方が多様化している中で、リモート・オンラインが可能な企業での副業を希望する人も増えています。企業もそのメリットに目を向け、出社しない副業人材の活用を積極的に行っているケースが増加中です。今回は、企業が副業人材を採用するメリットや、実際に副業人材を受け入れている企業の事例についてご紹介します。

リモート・オンラインOKの企業での副業希望者は多数

キャリアSNS「YOUTRUST(ユートラスト)」を運営する株式会社YOUTRUSTが行った、「2020年にご自身に起こった「働き方の変化」」に関する調査で、副業をした人は全体の49.0%、リモートワークをした人は全体の89.1%という結果になりました。

出典:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000026.000040832.html

副業やリモートでの働き方が当たり前になったことで、柔軟性と自由度の高いリモート・オンラインでの副業は注目されています。

実際に、「リモートワークを前提としたことで副業開始に踏み切れた。」と回答したエンジニアの方や、「テレワークになって、定時後のセミナーなどの参加のフットワークが軽くなった。」と回答したコンサルタントの方の実体験が、この調査で明らかになりました。

このように、リモート・オンラインでの副業は働き手にとってポジティブな印象があり、新たな可能性として広がっています。企業はリモート・オンラインで働ける出社不要の副業人材の採用が容易になっていると考えられます。

企業が出社不要の副業人材を採用するメリット

出社しない副業人材を採用することで、コスト面・スケジュール面などにおいてさまざまなメリットが生まれます。

通勤交通費のコスト削減

従来の出勤スタイルでは、副業人材が副業先の会社に通勤するために必要な交通費を、企業が補助しなければなりませんでした。しかし、リモート・オンラインの浸透により、副業人材は自宅や好きな場所から仕事ができるため、企業は出勤にかかるコストを削減する効果が期待できます。

スケジュール管理の調整がしやすい

副業人材に副業先の会社に通勤してもらうスタイルの場合、通勤時間やオフィスの勤務時間を加味して出社してもらう必要があります。この場合、移動に伴う時間的な制約が生まれてしまいます。出社不要の副業人材を採用すれば、企業はオンライン上でコミュニケーションや進捗管理が行うことができ、副業人材のスケジュールを考慮しながらタスクの優先順位の調整や業務の効率化が容易になります。

地理的な制約の克服が容易

会社に通勤することが前提の勤務の場合、企業は限られた地域内での採用に制約を受けてしまいます。しかし、リモート・オンラインの体制を整備することで遠方の地域の人々ともつながることができ、企業は地理的な制約を克服することができます。出社不要の副業人材は、場所に縛られることなく働くことができるため、企業はより広範囲な人材プールから採用することが可能です。

この利点は特に地方や交通網が不便な地域において顕著です。通勤の負担が大きかったり、人口が少なかったりする地域では、優れた人材を獲得することが困難でした。しかし、出社不要でリモート・オンラインで働く副業人材を採用することで、企業は地理的な制約を超えて優秀な人材を見つけ出すことができます。

また、多様な専門知識や経験を持つ人材を採用する機会も増えます。特定の地域に特化したスキルや知識を持つ人材を求める場合でも、出社不要の副業人材を採用することで、その地域に制約されずに人材を確保することができます。

企業イメージの向上

企業が出社不要の副業人材を採用することで、企業イメージの向上が期待できます。リモート・オンラインで働ける企業としてのイメージは、多くの副業人材にとって魅力的であり、副業を希望する人々に好意的に受け入れられます。そのため人材獲得競争においても優位に立つことができ、ワークライフバランスの提供にもつながるのです。

また、副業人材として様々な業務でダイバーシティに富んだ人材を採用することで、副業希望者だけでなく、求職者全体へ、風通しの良さや企業の透明性、話題作りなど戦略的に企業イメージの向上を狙うことができます。

副業人材を受け入れている企業の例

ライオン株式会社

ライオンでは、2019年に社長が「働きがい改革宣言」を行いました。働きがい改革のひとつの柱に「副業」があり、送り出し(副業申告制)と受入れ(副業公募制)の両軸を持つ新しい副業制度を導入しました。副業人材の受入れのきっかけは「新規事業支援のための人員募集」で、社内に一時的に不足しているスキルやナレッジ、経験を取り入れることが目的です。社員も同様ですが、ライオンの副業人材はほぼ完全にリモート勤務で、オンラインでつながりながらコミュニケーションを大事にされているそうです。5名の採用枠に約1,600名の応募がきて、リモート・オンラインでの副業先としてのニーズを感じられたとのことです。

出典:https://www.hrpro.co.jp/series_detail.php?t_no=2251

ダイハツ工業株式会社

車のメーカーとして有名なダイハツ工業は、ビズリーチと連携し外部の優秀な人材を「副業・兼業」のかたちで受け入れスタートしました。プロジェクトのアドバイザーやディレクターとして週に1度程度、3ヶ月間の業務委託契約でリモートワークを想定し、勤務地を限定せずに募集しました。その結果、全国から824人の応募があり、さまざまな背景や強みを持つ人材の受け入れに成功したそうです。

出典:https://www.aba-j.or.jp/info/industry/16267/
https://www.keidanren.or.jp/policy/2021/090_jirei08.pdf
https://www.daihatsu.com/jp/news/2020/20200910-1.html

ヤフー株式会社

創業から社員の副業・兼業を可能としていたヤフー株式会社では、コロナ禍で「新しい働き方」としてフレックスタイム制におけるコアタイムの廃止や、リモートワークの回数制限の撤廃を実施するなど、いち早く時代に合った働き方を推奨してきました。「ギグパートナー」と題した副業・兼業の受け入れでは、最高執行責任者や最高戦略責任者が担当する案件の職種を中心に100名程度募集をし、2〜3ヶ月の業務委託契約で原則オンラインでの受け入れを行いました。募集開始から約1ヶ月で国内だけでなく海外からの応募があり、年齢も10〜80歳と幅広い層の人材の受け入れに成功しました。

出典:https://www.keidanren.or.jp/policy/2021/090_jirei15.pdf

副業人材の探し方

コロナ禍でリモート・オンラインが急速に広がったことで、副業人材を活用することが企業にとって好影響であることがわかりました。しかし、実際にリモート・オンラインで副業をしたい人を探すのは難しいと感じるかもしれません。

「どのようにして人材を確保すればよいのかわからない」「副業で具体的にどんなメリットが生まれるのか」「費用対効果は良いのか」など、副業人材の確保にさまざまな疑問をお持ちの方は、一度、副業人材マッチングサービスに相談してみてはいかがでしょうか。

副業人材マッチングサービスの「シューマツワーカー」は、初めて副業人材を活用する企業も、副業を始める働く人材も安心して利用ができる、両者のサポートを備えたエージェント型のサービスになります。

企業の課題や目的に合わせた、ハイスキルなIT副業人材をご紹介します。

まとめ

リモート・オンラインでの働き方の普及により、企業が出社なしで働ける副業人材を採用するメリットが明らかになりました。柔軟性や多様性を求める現代の労働市場において、副業人材のニーズはますます高まっています。副業人材の採用によって、企業は柔軟な人材配置やコスト削減を実現することができます。

これからも、リモート・オンラインでの働き方が進化し続ける中で、企業は副業人材の受け入れをさらに推進していくことが重要です。柔軟性と多様性を重視した労働環境を提供することで、企業は優れた人材を集め、競争力を強化することができるでしょう。

「どのようにして人材を確保すればよいのかわからない」「副業で具体的にどんなメリットが生まれるのか」「費用対効果は良いのか」など、副業人材の確保にさまざまな疑問をお持ちの方は、一度副業マッチングサービスに相談してみてはいかがでしょうか。

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最後までお読みいただきありがとうございました。

参考:
https://www.tdb-di.com/2021/10/sp20211021.pdf
https://www.staffservice.co.jp/cheer/work/telework.html?vos=gwegpgsriction001
https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2108/19/news130.html
https://lab.re-katsu.jp/column/detail/id=463

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