「テレワーク」のメリットとデメリット

昨今、働き方改革の文脈で、「テレワーク」や「リモートワーク」、「在宅勤務」というワードをよく見聞きするようになりました。実際に、チャットやオンラインMTGのツールも整ってきており、場所を選ばないこの働き方はどんどん当たり前になっています。

子育てや介護をしながら家で働いたり、海外にいても日本の仕事ができたり、テレワークは働き方の可能背を大いに広げ、例えば東京と北海道など2拠点生活も実現されるようになりました。また、移動時間を短縮し、その分生産性を上げることも可能になりました。

しかし、実は一見良いことずくめのテレワークにも落とし穴はあります。 アメリカでは日本よりも早テレワークの考えは浸透しており、10年近くも前からYahoo!、IBMといったIT企業の巨人たちはテレワークを全社に浸透させようと仕組み作りに舵を切りました。

しかしその数年後、一気にテレワーク体制を縮小させ、オフィスに出社するように社員に通達しました。一体何がダメだったのでしょうか？ この記事では企業にとってのテレワークのメリットとデメリットを上げていきたいと思います。

メリット

コスト削減

言わずもがな、出勤する必要がないので人数分を収容するオフィスは必要なければ、光熱費、交通費などのコストは必然的に削減できます。

移動時間の短縮による生産性向上

テレワークにすると、家からオフィスへの移動時間、オフィスからアポ先への移動時間が圧縮され、その分を勤務時間に回せるため生産性向上が見込めます。

世界中の、様々な人材が採用ターゲットになりえる

テレワークが一般化されれば、理論上はどこにいる人でも、時間的制約がある人でも採用ができます。例えば、沖縄にいる人を東京の企業が採用することも可能で、また逆も然りです。時間的制約が比較的ある子育て中の女性なども家で仕事ができるようになります。テレワークを取り入れていない他社に対して、強い採用競争力を持つことができるのです。

デメリット

マネジメントコストが上がる可能性がある

テレワークは、お互い顔が見えない中で作業をするため、社員が何をしているのかが把握しにくくなります。もちろん、社員を信頼して任せることも大事なのですが、自立性・主体性が低い方だとサボりがちになるというということも考えられます。

このリスクを軽減するためには、勤怠や作業報告のルール整備が必要です。ルールがなかったり運用の徹底がなされていなければ、マネジメントコストが上がってしまい、管理職にとってはストレスがかかってしまうでしょう。

また、新規事業立案など、全員が常にホワイトボードの前で対面コミュニケーションを取りながら進めた方がいい業務もあります。仕実際にGoogleは、プロジェクトによってはチームで集まり喧々諤々の議論をしながら進める方が良いとしています。

雑談が減る

雑談がなくなるというのは一見メリットに感じられますが、雑談がなくなると社員同士に業務コミュニケーションしか生まれなくなりの話しかしなくなり、お互いの人間性を知れず、チームとしての関係性構築に限界が出てきます。あるテレワークがメインのスタートアップの企業では、定期的にオンラインMTGツールを使った「オンライン飲み会」や雑談用のチャットツール上の部屋を作ることで、フランクな「雑談（業務に関係ない話）をする」を意識的に設けています。

組織への帰属意識の低下

2.とも少し似ているのですが、社員同士の関係構築がうまくできないと、チームへのエンゲージメントは下がる傾向があります。オフィスには、同じ時間に同じ空間を社員同士が共有するので、結果的に組織への帰属意識(仲間意識)が芽生えやすくする機能がありますが、テレワークだとなかなかそうもいきません。

月に一回は社員総会を開くなど、会社としてのビジョンとミッションを浸透させる工夫を行うことで、テレワークでも組織の帰属意識を高める仕組みを作りましょう。

おわりに

いかがでしたでしょうか？ここまで述べた通り、テレワークにはメリット・デメリットがありますが、用法・分量さえ守ればこれまでの働き方を劇的に変える非常に有効な一手であることは間違いありません。テレワーク導入に迷われているのであれば、一気に導入するのではなく、徐々に小さく始めることをお勧めします。